大戦後、両国とも連合国により軍は解体され武装解除されています。しかし、１９４８年頃から米ソが冷戦状態になるにつれて再軍備が行われています。
日本だけでなく西ドイツ（ドイツ連邦共和国）でも非武装を定めた憲法が制定されましたが、ベルリン封鎖や東ドイツ（ドイツ民主共和国）の発足に加え、東西両ドイツ国境における緊張が高まる中で西ドイツは憲法を改正し軍を復活させるとともに、ＮＡＴＯによる共同安全保障体制に参加しました。当時、ドイツによる侵攻の記憶がまだ生々しかったフランスなど西ドイツ再武装に対する警戒感も強かったが、西ドイツ軍を完全にＮＡＴＯの指揮下に置き統制する方法により各国が再軍備を容認したわけです。
御存知の様に日本では憲法改正は行われていないものの、アメリカの政策転換もあって再軍備が行われ、警察予備隊（後の自衛隊）が発足しています。したがって、自衛隊について違憲論があるわけだが。
なお、東ドイツは西ドイツよりも遅れて再軍備を行っています。ソ連は支配下のドイツ人が再軍備を行うことに恐怖感があり躊躇していたようですが、他の衛星国と同様、ワルシャワ条約機構によるソ連軍の指揮命令系統に東ドイツを組みこみ、ソ連の指示の下、再軍備を行いました。ただ、同国の軍需産業復活は認められず、東ドイツ軍は装備等ソ連への依存が非常に高い軍隊となっていました。

アリエフ