QQCCMMVVGGTT
49 |
ワシントンおよびロンドン軍縮条約では、何故日本海軍は対英米6割の軍備しか認めてくれなかったのでしょう?四方が海の海洋国としてはちょっと不公平な気がするんですが。どう言う計算方式で決められたのでしょう?
|
- 日本が7割あれば勝てると言ったからでしょう。米も6割にしとけば勝てると思ったんでしょう。一応、米としては太平洋側(対日戦)と大西洋側(対英戦)で同時に戦う可能性を考えてとか、英は世界のあちこちの植民地を守らなきゃならないとかいう言い分はありましたけど。(N)
- 四方が海も何も、そんな基準で決めた数字ではないからです^^;、あの2つの条約は「その国の環境に配慮して軍備を平等に・・・」なんて優しい軍縮条約ではなくて、「建艦競争による国家財政の負担を減らした」(これは各国共通の悩み)、でも「ライバル国より有利に立ちたい!」「負けない戦力は保持したい!」・・・そう言った虚々実々の駆け引きの結果が日本の「6割」です。(T.S)
- (↑最近、誤字脱字が多い^^;)「国家財政の負担を減らした」−>「国家財政の負担を減らしたい」です。
- アメリカやイギリスは「貧乏国家日本」が八八艦隊作って破産しないように気を使ってくれたのでは?(極端に好意的な解釈)
- 無制限に建艦競争したら6割どころか、セガサターン並みの割合になるのでは・・・、ムヒ。
- 6割にしてさえ、日本の国家予算の1/3は海軍費という異常な状態なのに10割にしちゃったら、もー大変!それに米海軍は太平洋と大西洋に二つ艦隊がいるから、太平洋には5割しかおけない。イギリスも極東に割けるのはほんの一部。んだから10割持つ必要もないんでしゅ。
- 10割にしてもアメリカは安泰!、日本の国家財政が破綻して軍備どころじゃ無くなるから(笑)・・・・でもマジで、絶対的に体力が違う日米で主力艦の戦力比を10対6に抑えちゃった軍縮条約ってアメリカにとってはマイナスなんじゃないかと思うのだけど・・・(T.S)
- 日本の七割論はあまり根拠がありません。一応は佐藤鉄太郎少将の研究結果「進行艦隊は邀撃艦隊の5割以上の兵力」が必要という研究結果からと言われています。つまり7割なら進行側から見て14.3割と5割以下に抑えれ、6割なら16.6割となり邀撃側が不利となります。ただ、「攻撃側は防御側の3倍の兵力が必要」という話もありますし、結局はよくわかっていません。
- (補足)秋山中佐が明治40〜42年頃に古今東西の海戦記録から導き出した結論というのもありますが、さらにその根拠は良く分からなくなります。
- ↑(2つした)訂正「5割以上」→「5割増し以上」の訂正、すいません
- WW1戦直後の米英日仏伊の現存海上兵力量を基準に(これがすったもんだ)、老朽艦は破棄して第一線装備を一律に削減して、新規主力艦建造は10年停止する、、っていう建て前では?
- 米にとっては建艦を続けても良いが(それだけの資金力はある)無駄な競争はしたくない、英は日本同様資金面で苦しい(でも大英帝国のメンツを守りたい)そんな訳で米英日は条約締結の運びになったわけです。つまり、一応どこの国も損はしてません。(大岡裁きみたい^^)
- うむー、「何で6割なのか」(7割でも、5割でもなく)という質問に対するお答はないの?(N)
- ↑それは米英の発案で条約締結直前の各国の総トン数の比率からだったはずです(ちょっとうろ覚え)
- ↑と、言うことは、締結前に日本の保有艦艇がもっと多かったら(数値で言えば)7割とか8割で手打ちになってた可能性もあるんですね。まあ日本にすれば6割のおかげで破産せずに良かったけど(しかし国家予算の3分の1とは・・・)。
- ↑この6割も結構曲者で、5割強だったり、7割弱だったり、陸奥未製艦論あったりとすったもんだの挙げ句決まった妥協案です。(正確には日本の総トン数比はもう少し少ないはずです)
- 日露戦争で捕獲した老朽戦艦なんか、強引に排水量に合計したのでは?>日本海軍
- ↑おそらく正解です、世界の艦船等でも同様の考察が有ったと思います。もっともソレを持ち出すと仏海軍なんかも旧式戦艦を多数保有していた筈なんですがね/SUDO
- 質問者です。みなさんのおかげで大変勉強になりました。ありがとうございます。
- 日本の「7割論」の根拠のひとつに、「川中島」があったのではないでしょうか?戦略面ではともかく、戦闘では2万の武田を1万3000の上杉(65%)が打倒したと.dg
Back