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日本空軍 E 14/8/13(水) 21:23

Re:陸軍零戦 ささき 14/8/21(木) 12:13
┗ 企業の活路は市場次第 おうる 14/8/21(木) 21:36
┗ Re:企業の活路は市場次第 ささき 14/8/22(金) 5:06

Re:陸軍零戦
 ささき  - 14/8/21(木) 12:13 -
  
>  三菱、中島、川崎、愛知、川西、立川・・・目立つ航空メーカーだけでもこれだけ、マイナーなとこも含めれば独自に機体を開発し軍に納入していた企業はさらに倍増します。その上、軍内部には独自の工廠もあります。
>  明らかに多すぎですね。

「明らかに多すぎ」かどうかは私には判断しかねます。ドイツにもメッサーシュミット、ハインケル、ドルニエ、ユンカース、アラド、ブロムウントフォス、ヘンシェル、フォッケウルフがありますし、イタリアにもマッキ、フィアット、レッジアーネ、カプロニ、ピアッジオ、アンブロッシーニ、サボイア、IMAMがあります。日本の航空機メーカーがとりわけ多いとは私には感じられません。

>  仮に航空戦力の合理化を目的に統合空軍を健軍するとなれば、航空メーカーを統廃合して企業数を半減させる必要が出てくるでしょう。
>
>  史実では航空メーカーはどんどん増えていきましたが、仮に戦局が中部太平洋あたりで停滞したまま戦争がずるずると長引いた場合、航空メーカーの統廃合や生産体制がどのようになっていったかは興味あります・・・が、それはこのスレの趣旨からは外れますね。

史実で「どんどん増えた」航空機メーカーは、政府の肝いりで他業種から転換した(させられた)ところが多いのでないでしょうか?木製機や鋼製機の生産は中島・三菱などの主力メーカーより、こういった転換業者の生産能力が期待されていた、と私は理解しています。ただし木製機も鋼製機も開発遅延、性能不振、計画改定・撤回を繰り返しほとんど戦力化できてはいませんが、それはまた別の話で。

縦割りにデメリットがつきまとうことは確かですが、何でも統合すれば良くなるというわけでもないと思います。戦争中だからといって民間会社には権利がありますし、政府の強権で「立川航空機は明日から中島飛行機の1事業部にするから、人事・資産をうまく処理してやってくれ。よろしく」というわけにはゆかないでしょう。
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企業の活路は市場次第
 おうる  - 14/8/21(木) 21:36 -
  
> 「明らかに多すぎ」かどうかは私には判断しかねます。ドイツにもメッサーシュミット、ハインケル、ドルニエ、ユンカース、アラド、ブロムウントフォス、ヘンシェル、フォッケウルフがありますし、イタリアにもマッキ、フィアット、レッジアーネ、カプロニ、ピアッジオ、アンブロッシーニ、サボイア、IMAMがあります。日本の航空機メーカーがとりわけ多いとは私には感じられません。

 欧州各国と日本の航空機メーカー数を単純に比較できるかどうかは疑問です。
 欧州の場合は航空戦力を整備できるだけの経済力はあるが国内に高性能な軍用機を自力開発できる航空機メーカーを持たない国が複数存在します。
 つまり、輸出が見込めるわけです。
 自国の軍に制式採用されなくても、外国に輸出することで航空機メーカーは活路を見出す可能性が残されています。実際、ドイツ空軍が消滅した戦後もしばらくはBf109は外国の空軍に配備されていました。
 しかし、日本の場合はそうした国外市場がほとんど期待できません。せいぜいタイと満州国ぐらいです。

 もちろん、戦時下では国内や隣接する友好国/中立国しか市場は確保できませんから、実質的には欧州であっても輸出など見込めなかったと言えるかもしれません。


> 縦割りにデメリットがつきまとうことは確かですが、何でも統合すれば良くなるというわけでもないと思います。戦争中だからといって民間会社には権利がありますし、政府の強権で「立川航空機は明日から中島飛行機の1事業部にするから、人事・資産をうまく処理してやってくれ。よろしく」というわけにはゆかないでしょう。

 おっしゃることは分かります。

 航空機の開発にはコストがかかります。そしてその1機種当たりの開発コストは機体の性能が高くなるほど増加していきます。高い開発コストを回収するためには数を捌くか、単価を引き上げるしかありません。
 ところが、1つの軍が必要とする機種数も1機種当たりの配備数も、いくら戦時下とはいえ無制限に引き上げられるわけではありません。軍が抱えることができる企業にもどうしても限度が出てきます。

 航空機メーカーが民間企業である以上、経営者たちはその時の戦争の趨勢にかかわらず戦後も経営し続けることを考えます。
 現に軍のお抱え企業ですら、ミッドウェー海戦後の増産要請には二の足を踏みました。増産に応じることで増えてしまった設備と人員が、戦後の経営の足かせになってしまうことを恐れたからです。

 輸出という新規の市場開拓が見込めない東アジアで、どんどん開発コストが嵩んでいく航空機という商品を商う日本の民間企業が、戦時中はもちろん戦後も経営を安定させたいと考えている。もちろん、軍の側でもそれを望んでいます。
 今は戦争特需があるからいいとして、戦後も軍は自分たちを養ってくれるのか?軍としても子飼いの企業を養い続けることができるのか?
 彼らは皆、軍縮条約を受けて八八艦隊計画が中止された時の造船業がどうなったか知っています。

 仮に戦争特需が史実より10年長く続いたとしても、基礎研究や技術開発の設備投資を継続できる航空機メーカーは限られるでしょう。
 基礎研究や技術開発を空技廠主導で官民一体で共同でやったとしても、航空機開発コストは加速度的に上昇していきます。ジェット機が実用化するあたりから、コストの上昇についていけなくなる企業が出始め、扱う機種を限定(輸送機のみ扱うことにするとか)したり、独自の開発を断念して生産に特化あるいは自ら身売りする企業も出てくることは予想できます。

 1個の軍が養うことができる企業は1分野あたりせいぜい2〜3程度、そして民需や輸出が(少なくとも当面は)期待できない以上、業界の統廃合は(実施される時期はともかく)必然であろうと考える次第です。
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Re:企業の活路は市場次第
 ささき  - 14/8/22(金) 5:06 -
  
>  欧州各国と日本の航空機メーカー数を単純に比較できるかどうかは疑問です。
>  欧州の場合は航空戦力を整備できるだけの経済力はあるが国内に高性能な軍用機を自力開発できる航空機メーカーを持たない国が複数存在します。
>  つまり、輸出が見込めるわけです。

了解です。とりわけイタリアは輸出熱心でしたねぇ。一説によれば自国空軍の定数揃えるよりも輸出のほうが優先されたとか…。

>  航空機メーカーが民間企業である以上、経営者たちはその時の戦争の趨勢にかかわらず戦後も経営し続けることを考えます。
>  現に軍のお抱え企業ですら、ミッドウェー海戦後の増産要請には二の足を踏みました。増産に応じることで増えてしまった設備と人員が、戦後の経営の足かせになってしまうことを恐れたからです。

利益度外視の増産やライセンス生産に難色を示すメーカーの手綱を奪うべく、軍は大手航空機メーカーに天下り重役を据えて実質上の官営工場化をやってしまったようですね。そういう意味では看板は残っていても、実質上のメーカー統廃合だったのかも知れません。

>  仮に戦争特需が史実より10年長く続いたとしても、基礎研究や技術開発の設備投資を継続できる航空機メーカーは限られるでしょう。
>  基礎研究や技術開発を空技廠主導で官民一体で共同でやったとしても、航空機開発コストは加速度的に上昇していきます。ジェット機が実用化するあたりから、コストの上昇についていけなくなる企業が出始め、扱う機種を限定(輸送機のみ扱うことにするとか)したり、独自の開発を断念して生産に特化あるいは自ら身売りする企業も出てくることは予想できます。
>
>  1個の軍が養うことができる企業は1分野あたりせいぜい2〜3程度、そして民需や輸出が(少なくとも当面は)期待できない以上、業界の統廃合は(実施される時期はともかく)必然であろうと考える次第です。

戦後のイギリス航空業界がそれに近いでしょうかねぇ(アメリカも 80 年代以降は統廃合が進んでいますが)。仮に日本が敗戦ではなく講和というかたちで二次大戦を終えていたとしても、肥大化しすぎた航空機メーカーには縮小・倒産・統廃合の運命が待っていたであろうことは全く同意いたします。ただお題にある「零戦と隼の機種共用」という、二次大戦直前〜戦中のタイムラインからは外れるとも思います。
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